' 証券外務員二種
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＊リスト
日本語を、「証券取引法|投資信託および投資法人の法律|協会定款・諸規則|株式業務|債券業務|投資信託および投資法人諸業務|証券市場の基礎知識|株式会社法概論|経済・金融・財政の常識|取引所定款・諸規則|証券税制|財務諸表と企業分析|付随業務|セールス業務」の、リストから選択。
それで、条件分岐
「証券取引法」の時、証券取引法に、飛ぶ。「投資信託および投資法人の法律」の時、投資信託および投資法人の法律に、飛ぶ。「協会定款・諸規則」の時、協会定款・諸規則に、飛ぶ。「株式業務」の時、株式業務に、飛ぶ。「債券業務」の時、債券業務に、飛ぶ。「投資信託および投資法人諸業務」の時、投資信託および投資法人諸業務に、飛ぶ。
「証券市場の基礎知識」の時、証券市場の基礎知識に、飛ぶ。「株式会社法概論」の時、株式会社法概論に、飛ぶ。「経済・金融・財政の常識」の時、経済・金融・財政の常識に、飛ぶ。「取引所定款・諸規則」の時、取引所定款・諸規則に、飛ぶ。「証券税制」の時、証券税制に、飛ぶ。「財務諸表と企業分析」の時、財務諸表と企業分析に、飛ぶ。「付随業務」の時、付随業務に、飛ぶ。
「セールス業務」の時、セールス業務に、飛ぶ。
違えば、終わり。
待機
＊証券取引法
「金融庁の長官の登録を、
受けた証券会社しか
証券業を営めない。」と　言う。
「証券会社以外の者は、
その商号に（証券）を
使うことができない。」と　言う。
「企業内容の開示制度の対象となる有価証券は、
基本的には、募集・売り出しが行われる有価証券と
投資信託の受託証券、投資法人の発行する投資証券（会社型投信）だけです。債券は、適用されません。」と　言う。
「金融機関以外のものが、証券仲介業を行う場合、商号、名称、氏名、また、法人は、
役員の氏名、委託証券会社等、
金融庁長官の登録を、受けなければならない。証券業協会ではない。」と　言う。
「証券会社が、登録された外務員以外の者に、
外務行為を行わせる行為は、社外・社内関係なく、
禁止されている。」と　言う。
「証券事故には、
顧客に注文内容の確認をしない、有価証券価格の高騰・下落について顧客に誤認させ、勧誘をする、
顧客の注文執行で、過失により事務処理を誤るなどの原因で、顧客に損失を及ぼした場合である。」と　言う。
「外務員登録について、
登録取り消し後5年を経過していない場合、
金融庁長官は、その登録を拒否することができる。」と　言う。
「上場会社等役員と主要株主は、自己計算による特定有価証券等取引を行った場合、
取引等報告書を、金融庁長官に、提出しなければならばい。
ただ、端株、単元未満株、従業員持株会や株式累積投資の買い付けは、報告する必要はない。」と　言う。
「公開買付けは、買付けによる所有割合が、
発行済株式総数の5%を越える場合や
少数者からの買付けでも、株券等所有割合が、3分の1を越える場合、必要となる。」と　言う。
「株式の大量保有報告書提出後に、
株券等保有割合が1%以上があったなど、
重要な事項に変更があった場合、報告しなければならない。」と　言う。
「顧客から注文を受けたとき、
仕切り注文によるのか委託注文によるのか、
その処理を、あらかじめ示す必要がある。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊投資信託および投資法人の法律
「公社債投資信託は、
信託財産に、株式を、
一切一％も組み入れることができません。」と　言う。
「ファンド・オブ・ファンズとは、
主に他の投資信託への
投資を目的とするファンドです。」と　言う。
「証券投資信託は、
信託財産総額の2分の1を越える額を、
有価証券に投資運用することを目的としている。」と　言う。
「受益証券発行の認証は、
受託会社の業務であり、
委託会社の業務ではありません。」と　言う。
「契約型投資信託は、
委託者、受託者、受益者の
三者でなりたっている。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊協会定款・諸規則
「証券業協会は、証券業務取引の自主規制ルールの制定・実施や証券会社への監査の実施を通じ、
投資家保護や証券業界の健全な発展を、図っている。」と　言う。
「証券業協会を設立するには、
内閣総理大臣の認可を受ける必要がある。」と　言う。
「証券会社と保護預かり契約を締結する必要のない有価証券寄託には、
累積投資契約に基く有価証券の寄託や常任代理人契約に基く有価証券の寄託が含まれる。」と　言う。
「証券会社が、照合通知書に記載すべき事項を満たしている取引残高報告書を、
定期的に交付しているときは、照合通知書の作成・交付が、免除される。」と　言う。
「証券会社は、原則として他の証券会社の従業員から、
有価証券の売買・取引等の注文を、受けてはいけない。」と　言う。
「外務員とは、証券会社の従業員のうち、
その証券会社の外務行為を行う者のことをいう。」と　言う。
「証券会社は、他の証券会社の従業員を、
出向として受け入れる例外的な場合がある。」と　言う。
「二種外務員は、いかなる場合も先物取引、オプション取引の外務行為は、できません。
ただ、信用取引は、所属証券会社の一種外務員または信用取引外務員の同行があれば、注文受注できる。」と　言う。
「有価証券売買や取引等について、証券会社の役職員が、
顧客と損益を共にする約束をして、勧誘することは、禁止されている。」と　言う。
「顧客カードに記載すべき事項には、
有価証券投資経験の有無が含まれる。」と　言う。
「顧客カードに記載すべき事項には、
職業および生年月日が含まれる。」と　言う。
「顧客カードに記載すべき事項には、
顧客となった動機が含まれる。」と　言う。
「顧客カードに記載すべき事項には、
本籍は含まれない。」と　言う。
「顧客カードに記載すべき事項には、
家族構成は含まれない。」と　言う。
「証券会社は、投資者本位の営業活動、顧客の意向と実情に適した投資勧誘、
重要事項の説明、投資者自己責任原則を、顧客に理解説明する。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊株式業務
「マーケットメイカーとは、自らが売り・買いの気配および数量を継続的に発表する義務と、
他の証券会社や顧客からの売買注文に対し、売買に応じる義務を負った証券会社である。」と　言う。
「証券会社は、顧客から注文を受注した時点で、注文伝票を作成しなければならない。
売買が、成立してから作成するものではない。」と　言う。
「証券会社が、顧客から株式委託注文を受注する際の確認事項のひとつに、
委託注文の有効期間がある。」と　言う。
「顧客から外国証券取引の注文を受ける場合、協会、証券取引所の定める
外国証券取引口座約款を交付し、外国証券取引口座設定に関する申込書の提出を、受け入れる。」と　言う。
「株式公開価格の決定方法には、競争入札とブックビルディング方式の２種類がある。
近年の株式公開では、ブックビルディング方式で公開価格を決定している。」と　言う。
「PER・株価収益率＝株価/一株当たりの当期純利益
一株当たり利益＝当期純利益/発行済株式総数」と　言う。
「PBR・株価純資産倍率＝株価/一株当たりの純資産
純資産＝総資産-総負債、一株当たりの純資産＝純資産/発行済株式総数」と　言う。
「配当性向＝一株配当金x発行済株式/当期純利益x100%
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊債券業務
「期中償還とは、発行者の償還負担を平準化するため、
最終償還期限が到来する前に、債券の一部を償還することです。」と　言う。
「利回りと期間が同じ銘柄の債券であれば、
利率の高い銘柄ほど単価も高く、利率の低い銘柄ほど単価も安い。」と　言う。
「変動利付国債の利率は、10年国債の金利から
入札で決定されるスプレッド・アルファを差し引いたものである。」と　言う。
「長期国債は、10年の利付国債であり、
日本の公社債発行・流通市場の中心的銘柄である。」と　言う。
「債券の利息は、所有期間に応じて分割され、直前利払日の翌日から受渡日までの期間に相当する金額を、
買い方が売り方に経過利子として支払われる。」と　言う。
「転換株数は、額面金額x転換価格で、単元未満株は、登録株（単元株未満少数点以上）になるので、
転換株数＝単元株数＋登録株　　少数点以下の交付金額＝額面金額-転換価格x転換株数となる。」と　言う。
「有価証券の発行には、引受会社が、有価証券を売り出す目的で、発行者から全部または一部を買い取る買取引受と、
引受会社が、売れ残った有価証券を取得する残額引受とがある。」と　言う。
「事業債の引受シンジゲート団は、
証券会社に限定される。銀行は、なれない。」と　言う。
「信託銀行は、社債権者のために弁済を受ける
業務を行う社債管理会社になれる。証券会社は、なれない。」と　言う。
「将来、金利が、上昇する市況感を持つ場合、
価格変動の大きい中長期債を売却し、短期債に入れ替えれば、価格変動リスクが、減少する。」と　言う。
「現先売買の取引先は、経済的・社会的に信用のある上場会社か
それに準ずる法人等に限られている。」と　言う。
「利付債券の直接利回り%＝年利率%/購入価格ｘ100
残存期間は、関係なし。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊投資信託および投資法人諸業務
「アクティブ運用とは、ファンドマネージャーが、ベンチマークと異なるリスクをとり、
ベンチマークを上回る運用成果を目指す運用手法である。」と　言う。
「投資信託を販売する時、受益証券の発行者は、委託会社であり、
委託会社が、目論見書を発行しなければならない。」と　言う。
「投資信託の主要投資対象・特定資産は、有価証券・有価証券デリバティブ取引の権利、
不動産・不動産関連の権利・不動産関連商品、金融商品・金融商品デリバティブ取引の権利の3種類である。」と　言う。
「トップダウン・アプローチとは、マクロ経済に対する調査・分析結果で、
業種・銘柄を選択してポートフォリオを組成する。」と　言う。
「外国証券取引のない投資者から、初めて外国投資信託証券売買取引の注文を受ける場合、
外国証券取引口座約款を交付し、取引口座設定申込書の提出を受けなければならない。」と　言う。
「クローズド・エンド型の発行証券は、市場でしか売買されません。」と　言う。
「クローズド・エンド型は、オープン・エンド型に比べて、基金の資金量が安定している。」と　言う。
「オープン・エンド型の発行証券の買戻しは、
純資産価格に基ついて行われる。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊証券市場の基礎知識
「有価証券の募集とは、新規に発行される有価証券取得申し込みを、
50名以上の者に勧誘することをいう。」と　言う。
「一般的な債券は、償還期限には、
額面金額が、償還される。」と　言う。
「株主権の自益権には、
利益配当請求権や残余財産分配請求権、名義書換請求権、新株引受権がある。」と　言う。
「株主権の共益権には、
議決権、株主総会決議取消権、取締役の違法行為差止請求権、帳簿閲覧権等である。」と　言う。
「直接金融とは、一般的に資金の貸し手と借り手の間に、
銀行等の金融機関が、介在しないものをいう。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊株式会社法概論
「株券の所持人は、所有の事実だけで、
適法な権利者と認められる。」と　言う。
「株券の所持人に対し、その所有権利の無効を訴える者が現れたとしても、
訴えた者が、所持人が無権利者であることを証明しなければならない。」と　言う。
「土地建物や特許権など、金銭以外を対価に株式発行・現物出資する場合、
定款にあらかじめ記載して、初めて有効になる。」と　言う。
「株主割当増資では、新株発行価格は、一般的に時価より低く発行する。
したがって、株主は、安く新株が手に入るため、株価が下がっても、損失を被らない。」と　言う。
「会社は、毎年決算期に、配当や役員賞与の利益処分を支出するたびに、その10分の1以上を、
また、中間配当額の10分の1を資本準備金との合計額が、資本の4分の1に達するまで、利益準備金を積み立てなければならない。」と　言う。
「株式会社設立には、
定款が、必要である。」と　言う。
「株式会社設立には、1名以上の発起人が、必要であるが、
法人でもかまわない。未成年者は、法定代理人が必要、15歳未満は、印鑑登録できないので、16歳以上から。」と　言う。
「株式会社には、取締役が、
必ず、3名以上必要である。」と　言う。
「株主総会通常決議は、議決権総数の過半数に当たる株式を持つ株主が出席し、
過半数が賛成することで決議される。」と　言う。
「帳簿閲覧権は、議決権総数3%以上を持つ、
少数株主だけ認められる。」と　言う。
「増資による新株発行は、設立の場合と違い、
引受け・払込みがないものもあり、取締役会で決めた株数に満たない場合でも、新株の効力は発生する。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊経済・金融・財政の常識
「内閣府は、景気動向指数DIと呼ばれる指標を作成し、
毎月、公表している。」と　言う。
「GDPは、国内で作り出された財・サービスなどの付加価値の総額で、
一国の経済規模を表す代表的な指標です。」と　言う。
「有効求人倍率が、1を上回るということは、求人が見つからない企業が多く、
逆に、1を下回るということは、仕事が見つからない人が多いということである。」と　言う。
「完全失業率は、完全失業者数を労働力人口で除した比率である。」と　言う。
「GDPデフレーターは、名目GDPを、
実質GDPで割って求められる。」と　言う。
「経常収支は、その国の対外的な経済力を表す指標であり、
貿易・サービス収支、所得収支、経常移転収支の3項目を合計したものである。」と　言う。
「マネーサプライとは、国内の民間非金融部門が、
保有する通貨量のことである。」と　言う。
「オープン市場の参加者は、銀行、証券、生損保金融機関に限られておらず、
金融機関相互の資金運用・調達は、インターバンク市場が、利用されている。」と　言う。
「公定歩合とは、日銀の民間金融機関に対する
貸出金について適用される基準金利のことである。」と　言う。
「参議院が、衆議院の可決した予算案を受け取ってから、
30日以内に議決しない場合、予算が自然成立する。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊取引所定款・諸規則
「売り注文受渡金額は、複数あれば合計約定代金で、委託手数料を計算する。
その委託手数料に消費税をプラスして、合計約定代金から差し引いた金額である。」と　言う。
「銀行等登録金融機関は、国債証券先物取引・国債証券先物オプション取引に
参加できる国債先物等取引参加者である。」と　言う。
「証券取引所の売買立会の売買注文は、
価格優先であり、その次に、時間優先の原則に従う。」と　言う。
「証券取引所に上場するメリットは、
資金調達能力や社会的信用の向上にある。」と　言う。
「地方債証券は、発行者から申請がなければ、
上場できない。」と　言う。
「現在、証券取引法に基ついて、
東京、大阪、名古屋、福岡、札幌5ヵ所の証券取引所がある。」と　言う。
「証券取引所は、設立には、
内閣総理大臣の免許がいる。」と　言う。
「規制緩和の一環として、場立ちなどの証券所集中原則が撤廃され、
取引所市場以外での上場株式売買が、認められている。」と　言う。
「証券取引所は、証券会社等が会員となる組合だったが、
株式会社となることが認められている。」と　言う。
「証券取引所の総合取引参加者は、国内の証券会社に限られておらず、
外国証券会社もなることができる。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊証券税制
「譲渡利益金額は、複数の場合、株式単価x購入株数＝総購入金額、
総購入金額/総株数により、平均一株単価を、求める。(売り単価-平均一株単価)x売り株数=譲渡利益金額となる。」と　言う。
「証券税制の所得金額計算上の収入金額は、源泉徴収された所得税がある場合、
当該所得税が差し引かれる前の金額になる。」と　言う。
「一般の割引債の償還差益に対して、
発行時に所得税18%が源泉徴収される。」と　言う。
「特定口座は、1社1口座とされており、
複数の証券会社等に特定口座を設定できる。」と　言う。
「特定口座の源泉徴収口座を設定するためには、
特定口座源泉徴収選択届出書を設定した証券会社に提出する必要がある。」と　言う。
「法人が受け取る株式投資信託収益分配金は、
その支払われる額の2分の1相当額50%が益金不算入となる。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊財務諸表と企業分析
「流動比率＝流動資産/流動負債ｘ100%」と　言う。
「株主資本比率＝株主資本/(流動資産+固定資産)x100%」と　言う。
「棚卸資産とは、本業活動で販売するためのもの、
販売するために生産途中のもの、生産のために消費されるものをいう。」と　言う。
「当座比率は、別名、酸性試験比率で、
100%以上が望ましい。」と　言う。
「資本構成が、一定であれば、総資本利益率が、高ければ、
株主資本利益率も高くなる。」と　言う。
「有形固定資産とは、長期にわたり生産・販売活動に、
利用するもの資産で、有形のものである。」と　言う。
「連結会計上、子会社の範囲の判定基準として、
持株基準と支配力基準が、あり、現在は、支配力基準で判断する。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊付随業務
「証券会社の付随業務は、有価証券の保護預り、
保護預り有価証券を担保とする金銭貸付である。」と　言う。
「金銭先物取引業は、
届出業務である。」と　言う。
「通貨売買の媒介・取次ぎ・代理業務は、
届出業務である。」と　言う。
「投資顧問業・投資一任勘定業は、
届出業務である。」と　言う。
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
＊セールス業務
「もどりますか」と、三択。
もし、それが、はいならば、リスト。
もし、それが、キャンセルならば、終わり。
「おわりますか」と、二択。
もし、それが、はいならば、終わり。
もし、それが、いいえならば、リスト。
＊終了
終わり